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高校に入学したが不登校になった場合、「高校を卒業できるの?」と不安になる方も多いです。
不登校の状態から今の高校を卒業するべきか、それとも高認の取得を目指すべきかは悩みどころ。それぞれのメリットを比較して、自分にとってベストな選択をしたいですよね。
この記事では、高認と卒業資格を比較し、不登校生であればどちらを選択するべきか、具体的な判断基準も交えながら解説していきます。
高認・卒業資格についてわかりやすく解説
最初に高認と卒業資格についてまとめます。
・高認(高等学校卒業程度認定試験)
概要 | 文部科学省が実施する国家試験。合格すると、 「高校卒業者と同程度の学力がある」と認められる。 |
受験資格 | 認定試験を受験する年度の3月31日までに16歳になる人。 ただし、16歳や17歳で高認資格を取得しても、 大学受験に活用できるのは18歳を迎えてから。 |
試験日程 | 年2回(8月と11月) |
資格取得後 | 高校卒業と同じように大学や専門学校の受験資格を得られたり、 高卒対象の一部の資格試験を受験できたりする。 ただし、高認資格を取得しただけでは学歴は中卒扱い。 |
・高校卒業資格
概要 | 全日制・定時制・通信制いずれかを卒業したことを証明する資格 |
資格を得るには | 3年以上在籍し高校の卒業要件を満たす |
資格取得後 | 高卒の学歴を得られる |
似ているようで大きく違う高認と卒業資格。この2つを比較しながら、それぞれの特徴やメリットを見ていきましょう。
高認(高等学校卒業程度認定試験)とは
高認とは高等学校卒業程度認定試験の略です。
「高校に入学していない」「高校を中退した」などの場合でも、試験に合格することで「高校卒業者と同等の学力を有している」ことを証明できる制度を指します。
高認試験は、受験する年度末までに満16歳になる人なら誰でも受験可能です。
高認を取得することで、大学や専門学校の受験資格が得られたり、国家試験を受けたりすることができます。
就職においては、高認資格を高校卒業資格と同等に扱う企業も多く、高認を取得しておくことで就職先の選択肢が増えるといったメリットもあります。
高認の取得方法
高認資格を取得するには、受験をして試験に合格しなければいけません。高認試験は、年2回(8月と11月)、それぞれ2日間実施されます。
以下では高認を取得する方法について具体的に説明します。
1.試験案内を入手する
高認に申し込むときに必要なのが「高等学校卒業程度認定試験受験案内」です。これを入手するには次の方法があります。
直接出向いて受け取る | 郵送で受け取る |
・文部科学省 ・各都道府県の教育委員会 ・各都道府県が指定する配布場所 | ・テレメール資料請求受付サイトから請求する ・所定の電話番号(テレメールの自動音声対応 電話)に電話をしガイダンスに従って 手続する |
試験案内を配布している場所は文部科学省のHPで確認できます。
郵送で受け取る場合の「テレメール資料請求受付サイト」「テレメール自動音声対応電話」の番号は、文部科学省のHPにて「受験案内(出願書類)の入手方法」からアクセスできます。
郵送で案内を受け取る場合は、試験案内に同封されている方法に従って送料の支払いが必要です。
ただし、出願期間が決められているため、期間外の出願はいかなる理由があっても受け付けられません。
なお、2022年度試験は「8月4日・5日」「11月5日・6日」に実施されます。
文部科学省のHPなどで、受験する年度の試験日と合わせてきちんと確認しておきましょう。
2.必要な書類を入手する
試験案内を入手できたら必要な書類をそろえます。
必要な書類は、免除科目の有無や、2回目以降の受験など条件によって異なりますので、自分の場合はどの書類が必要なのか確認してみてください。
高認試験で必要な書類
毎回の受験で必要な 基本書類 | 2回目以降の受験 | 試験科目の一部免除を 申請する場合 |
・受験願書、履歴書 ・受験料(収入印紙) ・写真2枚(4×3cm) ・住民票または戸籍抄本 (本籍地記載のあるもの) | 基本書類 +科目合格通知書 | 基本書類 (+科目合格通知) +試験科目の免除に必要な書類 (単位修得証明書等) |
2回目以降の受験は、以前の試験で合格した科目の「科目合格通知」が必要です。
また、すでに高校で取得している単位があれば該当科目の試験が免除されますので、免除科目がある場合は別途で必要な書類も同封します。
参考(出願書類フローチャート):
https://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/shiken/mext_01821.html
高認取得にかかる費用
高認取得にかかる費用は、1回に受験する科目数によって異なります。
受験科目数 | 受験料 |
7科目以上 | 8,500円 |
4科目以上6科目以下 | 6,500円 |
3科目以下 | 4,500円 |
高認試験は、6教科14科目から8~10科目を選んで受験します。免除科目がある場合はその分だけ受験科目数が減ります。
ただし、1回の試験で規定の8〜10科目すべてに合格しなくても大丈夫です。
「今回は6科目、次回に3科目」のように科目を分けて計画的に受験し、最終的に指定の8~10科目に合格すれば問題ありません。
また、次に当てはまる人は受験科目の免除ができる可能性があります。
- 高校、中等教育学校へ通っていた人
- 高等専門学校へ通っていた人
- 文部科学大臣が指定した専修学校高等課程へ通っていた人
- 英検、数検、歴検などの資格を持っている人
例えば、平成24年以降に高等学校に入学した場合、次の単位を修得していれば免除要件にあてはまります。
高等学校で修得した単位による免除要件(平成24年以降に入学した場合)
免除を受けることができる試験科目 | 高等学校の科目 | 免除に必要な修得単位数 |
国語 | 国語表現Ⅰ※1 | 2 |
国語 | 国語総合※1 | 4 |
国語 | 国語総合※2 | 4 |
世界史A | 世界史A | 2 |
世界史B | 世界史B | 4 |
日本史A | 日本史A | 2 |
日本史B | 日本史B | 4 |
地理A | 地理A | 2 |
地理B | 地理B | 4 |
現代社会 | 現代社会 | 2 |
倫理 | 倫理 | 2 |
政治・経済 | 政治・経済 | 2 |
数学 | 数学Ⅰ | 3 |
科学と人間生活(理科総合) | 化学と人間生活 | 2 |
物理基礎(物理Ⅰ) | 物理基礎 | 2 |
化学基礎(化学Ⅰ) | 化学基礎 | 2 |
生物基礎(生物Ⅰ) | 生物基礎 | 2 |
地学基礎(地学Ⅰ) | 地学基礎 | 2 |
英語 | オーラル・コミュニケーションⅠ※1 | 2 |
英語 | 英語Ⅰ※1 | 3 |
英語 | コミュニケーション英語Ⅰ※2 | 3 |
※1平成25年3月までに入学した者は、どちらか1科目で免除可能
※2平成25年4月以降に入学した者のみ
各試験科目において必要な単位や科目は異なります。
免除条件は、高校入学時期や通っていた高校の種類によって細かく決められているので「自分の場合はどうなの?」と思ったら、文部科学省のHPで確認してください。
高校卒業資格とは
高校卒業資格とは、全日制・定時制・通信制のどれかに通いながら卒業要件を満たすことで得られる資格のことです。
いずれの高校でも共通しているのは以下の3つの卒業要件です。
- 最低3年高校に在籍している
- 定められた教科・科目の「履修」または「単位取得」
- 各学校が定める74単位以上の単位取得
全日制高校や定時制高校は学年制を採用している場合が多いため、3年以上在籍したら留年というケースがほとんどです。
一方で通信制高校は単位制を採用しており、「最終的に規定の単位数を獲得すればOK」という場合が多いため、3年以上在籍しても留年扱いになりません。
ただし、「高等学校学習指導要領」で定められた必修科目(必ず履修しなければいけない科目)を履修し、なおかつ各学校が定める卒業までに履修させる単位は修得する必要があります。
参考:文部科学省HP
https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo1/002/gijiroku/04040902/003.htm#top
学校ごとに修得するべき単位などが定められているため、各学校によって卒業要件が異なる部分があります。
ただし、「最低3年通うこと」「定められた単位を取得すること」はどの学校にも共通です。
ちなみに、3年間という在籍期間は連続でなくてもかまいません。例えば「全日制高校を退学をした後に別の通信制高校に通う」という場合は、前の学校の在籍期間も卒業要件に加算されます。
単位は、前に在籍していた学校で修得したものを引き継げます。ただし、学年の半ばで通信制高校に編入した場合、「編入した学年の単位」は引き継がれないため要注意です。
例えば、2年生の半ばで通信制高校に入学した場合、単位として引き継げるのは「1年生時に獲得した単位のみ」となります。
高校卒業資格の取得方法
高校卒業資格を得るには、全日制・定時制・通信制いずれかの高校に通う必要があります。各高校の特徴と卒業資格取得方法には違いがあります。
学校別 高校卒業資格取得方法
全日制 | 定時制 | 通信制 | |
学年制か 単位制か | 学年制 | 学年制と単位制 が混在しているが、 単位制が増えつつある | 単位制 |
通学 | 昼間に通学し、 5~8時間の授業を 受ける | 夜間に通学し、 4時間程度の授業 を受ける | 基本は自宅学習し、 スクーリングなど 必要に応じて通学する |
卒業方法 | 3年生を修了すれば 卒業できる | 必要な単位を修得 すれば卒業できる | 必要な単位を修得すれば 卒業できる |
- 学年制と単位制
学年制とは1年ごとに進級していく方式であり、1年間で修得する単位が決められています。出席日数などが足りないと、進学が認められず留年になる可能性があります。
一方で単位制には留年がなく、最終的に規定の単位を取得できれば問題ありません。修得できなかった単位だけを再習得する形であるため、学年にとらわれず自分のペースで学習を進められます。
卒業資格の取得にかかる費用
全日制・定時制・通信制の高校に通って卒業資格を得る場合、どの学校に通うかによってかかる費用も異なります。
次に示すのは東京都の各高校においてかかる費用目安です。
公立
全日制 | 定時制 | 通信制 | |
入学金 | 5,650円 | 2,100円 | 500円 |
授業料 | 年118,800円 | 学年制:年32,400円 単位制:1単位1,740円 | 年1~3万円 1単位300円~1,000円 |
その他 教科書代や 施設費など | 年20万円程度 | 年10万円程度 | 年3万円程度 |
私立
全日制 | 定時制 | 通信制 | |
入学金 | 平均25万円程度 | 5~30万円程度 | 2~5万円 |
授業料 | 平均年47万円程度 | 年10~40万程度 | 年間18万円程度 1単位6,000円程度 |
その他 教科書代や 施設費など | 年20万~ | 年20万円~ | ネットコース年3万円~ 登校コース年10万円~ |
同じ項目でも学校の種類によって金額が大きく異なります。
とくに私立は学校によって金額の幅が大きいです。
例えば、全日制の都内私立高校における初年度納付金で比較すると、玉川学園高等部(IB)が1,912,500円なのに対し、潤徳女子は764,000円です。
そのため、候補となる私立学校の学費はしっかりと調べて比較しましょう。
全日制の場合、授業料以外でかかる費用も大きいです。
「修学旅行費・学校給付金・課外活動費・PTA会費」など、学校活動に付随して必要経費が発生します。
一方で通信制高校は、スクーリング(学校に実際に行くこと)の回数が少ないほど費用が安くなります。
いずれの高校であっても、世帯年収によって費用免除の対象になる可能性もあるので、活用できる制度をもう一度確認しておきましょう。
高認・高校卒業資格どっちを狙うべき?違いとそれぞれのメリットを解説
高認と高校卒業資格を比較してきましたが、ここからは具体的に「高認と高校卒業どちらを狙うべきか?」を解説します。
まずは簡単に高認と卒業資格の特徴を比較します。
高認 | 卒業資格 | |
---|---|---|
取得条件 | 年に2度実施される試験に合格 | 最低3年間の高校在籍 |
費用 | 受験費用 | 各高校の学費 |
最終学歴 | (取得のみの場合)中卒 | 高卒 |
注目するべきポイントは、「取得条件・費用・最終学歴」の3つです。これらを比較してどちらがベストな選択肢かを検討する必要があります。
「取得条件」「費用」の面では、高認の方がハードルは低い場合が多く、費用も受験費用のみのため、卒業資格を得るよりも安く済みます。
一方、高認を取得しただけでは、最終学歴が「中卒」のままです。ただし、高認取得後に大学受験を見据えていれば、大学を卒業することで最終学歴は「大卒」となります。
ここからは高認と高校卒業資格を比較し、それぞれのメリットを確認します。
高認を取得するメリット
まずは高認を取得するメリットから確認してみましょう。
- 試験にさえ合格すればOK
- 合格率が高い
試験にさえ合格すればOK
高認の取得条件は、年2回実施される試験に合格することのみです。
3年間学校に通う必要がなく、自分の努力次第では、短期間で高認を取得できる可能性があります。
また、一度の試験ですべての科目に合格する必要がないので、自分の生活ペースや勉強の理解度に応じて、勉強計画を立てられることもメリットです。
合格率が高い
高認試験自体の合格率は「40%前後」と低いように感じますが、科目ごとの合格率は「70%以上」です。
受験科目は多いですが、試験自体はハイレベルなものではなく、一つずつ丁寧に対策すれば合格は難しくありません。
免除制度がある
定められた条件を満たせば受験科目を減らせる点も大きなメリットです。
免除制度の条件 |
・高等学校に通って単位を取得している※ ・高等専門学校(5年制)に通って単位を取得している※ ・技能検査(英検・数検・歴検など)で一定以上の資格を有している ・過去に高認試験で合格した科目がある ・大検で一部科目に合格している ・文部科学省が指定した専修学校の高等課程に通っていた |
※学年制のため単位取得には最低1年通う必要があります。
高等学校や高等専門学校に1年以上通っていた場合、3~7科目が免除になるケースが多いです。
条件を満たせば受験科目を減らせるため、試験対策もよりハードルが低くなります。
参考サイト:
高校卒業資格を取得するメリット
次に高校卒業資格を取得するメリットを確認します。
- 大学受験時に学力以外もアピールできる
- 高卒資格が手に入るので就活での求人数が多い
- 通信制高校に通いながら取得ができる
大学受験時に学力以外もアピールできる
高校に通っている場合は「学力以外にも学校生活を通して多くの経験をしてきた」ということをアピールできます。
高校卒業資格は、全日制や定時制であれば学校に通うことで取得できる資格です。そのため、学校での集団生活や部活動などの経験を証明できます。
大学受験においても、推薦入試では自己アピールが重要ですから、面接などの場で大きなアピールポイントになります。
通信制高校の場合でも、スクーリングや体験学習があるため、自己アピールにつなげることは可能です。
高卒資格が手に入るので就活での求人数が多い
卒業資格を持っていると最終学歴は「高卒」となるため、就職の場面における求人数の幅は広がります。
高認の場合、資格を取得しただけでは最終学歴が中卒ですが、高校卒業資格を持っていると「高卒」が最終学歴です。
現在では高認資格であっても「高卒と同等に扱う」という企業も増えてはいます。
ただし、募集条件を「高卒のみ」にしている企業もあるので、そういった場面では高校卒業資格を保有していた方が有利です。
通信制高校に通いながら取得ができる
不登校などの事情で、全日制や定時制などの高校に毎日通うことを不安に思う方もいます。その場合には、通信制高校で卒業資格を得ることも選択肢の一つです。
通信制高校であれば、学校に通う回数が少なくて済みますし、周りにも同じ事情を抱える生徒が多いため、大きなストレスを抱えることなく卒業資格を得ることができます。
高認と高校卒業資格のどちらがおすすめ?
高認と高校卒業資格の違いから、「自分にはこちらの方が合っているかな?」と感じた方もいるでしょう。
一方で、違いが分かっても「まだどちらの方が自分にとってベストなのかわからない」ということもあります。
どちらが良いか迷ったら、学校の先生に相談しアドバイスを参考に進路を決めることもオススメです。
「学校の先生には相談しにくい」「身の回りに相談できるような相手がいない」という場合は、塾など外部のサポートを受けて進路を決めるという選択肢もありです。
高認と卒業資格のメリット・デメリットをしっかりと比較して、自分にとって最適な判断をしましょう。
そのうえで、高認と高校卒業資格を比較し、それぞれどんな人がおすすめかを以下にまとめました。
学校に通うのに負担を感じる・試験だけに集中したい方は高認
「学校に通うことが負担」「試験だけに集中したい」という方には高認がおすすめです。
高認は試験に合格しさえすれば取得できるので、学校に通う必要がありません。
不登校などの事情を抱えている方からすれば、3年間もストレスを抱えながら高校に通うよりも精神的負担が少なく済みます。
また、授業を受けて単位を取得するという段階を踏む必要がないため、単純に試験だけに集中して対策がとれます。
少しでも学校に通えそうな方であれば卒業資格
「何とか学校には通えそう」と思えるならば、卒業資格を取る方がおすすめです。
高校に通って教師から指導を受ける方が、自分の疑問点を解消しやすいため、高認のために独学するよりも勉強のハードルは下げられます。
また、大学受験を見据えているのであれば、勉強習慣を高校のうちに身につけることが欠かせません。
勉強習慣がなければ、志望校の傾向に合わせて毎日コツコツ学習を進めることは困難です。
学校に通っていれば授業を通じてコンスタントに勉強できるため、コツコツ学習を積み重ねる習慣がつき、大学受験勉強の下地になります。
もちろん「通いたいけど毎日の通学は負担」という方であれば、負担の少ない通信制高校を活用する選択肢もあります。
高校に通っていれば先生に頼ることも可能です。そのため基本的には、高認を取得するよりも、学校に通って卒業資格を得る方が負担が少なく済みます。
学習塾STRUXは高認・高校卒業資格の取得からその後の大学受験までサポート
高認は基本的に自分で試験対策をする必要があります。あるいは高校卒業資格を目指し、その後の大学受験まで見据えるのなら、自分で勉強を積み重ねていることも大切です。
「自分で勉強をしていくのは不安」「そもそも高認と高校卒業資格のどちらを選んだ方が良いのか悩んでいる」という方は、一人きりで頑張らず塾の力を借りることで勉強がぐっと楽になります。
学習塾STRUXは学習管理型の個別指導塾で、オンライン授業を展開しています。
それぞれの生徒の目標に合わせた超具体的な学習計画を作成できるので、自習の際「何から勉強すればいいの?」と悩む心配なく、今の自分に最適な勉強ができます。
自習中に悩みやわからない部分があっても、専用アプリで24時間質問できるため、コツコツと勉強習慣を身につけられます。
オンライン自習室も常時開放しており、自宅での勉強も決して一人にはしません!
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